カテゴリ:上手な不動産売却 / 投稿日付:2023/03/17 00:00
◆専門家への依頼を要請されたら
営業担当者の現地調査の結果、売買に影響する事柄で目視と簡易計測では把握しきれないことが出てきたら、専門家による詳細な調査を要請されることがあります。
たとえば家が傾いているようなら、一級建築士など住宅診断ができる専門家の調査が求められるのです。
その場合は費用がかかりますが、実施するようにしてください。
商品としての不動産の価値を下げずに済む対策を講じられる可能性もありますし、トラブルの阻止にもつながるからです。
「先に言えば説明、後で言えば言い訳」と言われますが、買主としても先に言ってもらえれば受け入れられた内容でも、後でわかると「隠して売りつけられた」という怒りに変わるものです。
一方で、実査定の最中に「ここをこう直したら高く売れる」というアドバイスを営業担当者からされることがあります。
その際は費用対効果を考えて判断してください。
※現地調査を調整される専門家
・一級建築士、インスペクター ~ 家の傾きや屋根裏、床下、設備の故障などで不安があるとき
・測量士、土地家屋調査士 ~ 敷地形状や接道の長さに不安があったり、未登記の物置などがあるとき
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